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2022年1月26日号 省エネ・再エネ技術特集 バックナンバー

2022年1月26日号 省エネ・再エネ技術特集
 
 
★省エネ・再エネ技術特集★
空調・冷熱分野の令和3年度(2021年度)の『省エネ大賞』受賞技術やENEX2022出展内容等を中心に省エネ・再エネ利用技術を詳報
ダイキン工業 「machiマルチ」の室外機(左)と個室での設置イメージ
省エネ・再エネで実現する2050CN 2022 省エネ・再エネ技術特集
累計100カ所が目前 バイオマス産業都市 武雄町、長野市、川南町が選定
再エネ50年度6.8千億円に 矢野経済が市場調査 脱炭素へのエネ設備市場
CO2排出53%削減 水素エネ利用システム実証運用 清水建設/国立研究開発法人産業技術総合研究所
リアルとオンラインで情報発信 脱炭素・エネルギー関連一堂に ENEX2022
<経済産業大臣賞 「machiマルチ」が受賞>省エネ大賞 2年連続の〝4冠〟 ダイキン工業
「省エネルギーセンター会長賞」展示場での事例が受賞 最適換気と空調運用改善で実効 タカラベルモント/ダイキン工業
省エネ大賞 経済産業大臣賞を受賞 ルームエアコン「エオリア LXシリーズ」 パナソニック 空調冷熱ソリューションズ事業部
省エネ性と環境性を高次元で両立 <「経済産業大臣賞」に「フレックスマルチ-miniモジュール」> 業界初のモジュール型サイドフロー 日立ジョンソンコントロールズ空調
<省エネルギーセンター会長賞共同受賞>「住宅用加湿機能付き全熱交換型換気システム」 パナソニック エコシステムズ/一条工務店
低GWP冷媒R32採用の 空冷ヒートポンプ熱源機ユニバーサルスマートX EDGE32シリーズが 省エネ大賞資源エネルギー庁長官賞[製品・ビジネスモデル部門[業務分野]]を受賞 熱源省エネ運用システムとして高評価獲得 東芝キヤリア
給湯、暖房、冷房を1台で賄う 省エネルギーセンター会長賞 ハイブリッドシステムが受賞 リンナイ/エア・ウォーター北海道/コロナ
帯水層を蓄熱槽に[低GWP高効率ターボ技術応用の地中熱HPシステム] 三菱重工サーマルシステムズが省エネ事例部門で同社初の省エネ対象[省エネルギーセンター会長賞]を受賞 工場空調用700kW級設備で 年間47キロリットルの一次エネ消費削減 三菱重工サーマルシステムズ
奥行薄型大容量の プラズマクラスター冷蔵庫 <省エネルギーセンター会長賞受賞> 断熱材カバー率 極限まで向上 シャープ
<省エネ大賞「省エネルギーセンター会長賞」受賞>象印マホービンの空気清浄機「PU-AA50型」 清浄能力と静音性(39dB)を両立 象印マホービン
RO膜水処理を3割省エネ <「オルスマートRO」が省エネ大賞「審査委員会特別賞」を受賞> 新薬剤を自動制御と遠隔管理で提供 オルガノ
<「省エネルギーセンター会長賞」を受賞>「ゼロエネ予冷・再熱」除湿給気で高度・容易な省エネ 三建設備工業
<「審査委員会特別賞」受賞>寒冷地でZEB Ready 地域特性考慮し有効技術検討 三建設備工業/三建ビルディング
CO2冷凍機と再エネ機器展示 CN実現に向け、組み合わせ提案へ 日本熱源システム
ENEX2022『省エネ大賞アワードコーナー』に エコキュート「P37、P46シリーズ」と ロスナイ「DCマイコンシリーズ」が登場 三菱電機
本社ビルの快適性と省エネ 会長賞、ZEB化事例で受賞 フクシマガリレイ
企業の脱炭素化、課題解決策を 最適なパッケージソリューションで 関西電力
災害に強く 省エネ・脱炭素に貢献 初期投資不要で最新の設備を導入 関電エネルギーソリューション
オーナー向け新パンフ配布 ENEXに会員6社と共同ブース出展 26日にセミナー ZEBや上田市庁舎の事例紹介 特定非営利活動法人地中熱利用促進協会
積雪寒冷地域の帯水層蓄熱システムで 快適な100%『ZEB』を実証 河北町新庁舎では冷暖房ほぼ全量賄う 日本地下水開発
国内業界で唯一の事業化30周年 豊富な施工実績を示し 高付加価値市場を標榜 ミサワ環境技術
地中熱など再エネ熱対応HP技術 業務・産業用含む製品情報を発信 SDGsの取り組みも ゼネラルヒートポンプ工業
地中熱と下水熱の独自工法展示 再エネ活用し 自社社員寮をNearly ZEH仕様に 興和
東プレがナノ水力発電を高効率化 農業用水利施設〝未活用エネルギー〟の資源化で道拓く 東プレ
脱炭素志向のトータルソリューション 省エネ・活エネ・創エネ機器で 三浦工業
大量消費・大量生産から決別し、循環型社会へ移行を 水循環型スタンドの取扱開始 「六方よし」目指し、「3R」の見直しへ バイオマスボイラは多燃料化に注力 巴商会
DCの熱負荷対策と省エネ推進 空調エネ削減/廃熱・再エネ熱利用拡大 CN・脱炭素見据えた技術開発 篠原電機
CO2排出量算定とCNコスト査定 「炭素会計」サービス開始 CN税制要件の炭素生産性も算出 日本カーボンマネジメント