| 冷凍空調機器の生産・出荷が共に２兆円の大台へ 世界初のスクロールコンプレッサー開発で差別化 | 平成元年 1989 |
| ＰＡＣは天井埋込形カセットが主流に モントリオール議定書採択で動き出したフロン対策 | 平成元年 1989 |
| バブル崩壊収束期－不況色濃く 全国初－フロン回収・再生の民間施設も開設 | 平成5年 1993 |
| 氷蓄熱の本格普及期～ＨＦＣ冷媒機登場 高圧ガスが「取締法」から「保安法」へ | 平成9年 1997 |
| フロン回収・破壊法が公布 ＥＳＣＯやエアコン洗浄などニューカマー出現 | 平成13年 2001 |
| 京都議定書発効－第一段階まで課題も オール電化が花盛り－各社エコキュート・床暖など | 平成17年 2005 |
| 回収率30％に焦点、フロン法再び改正 世界のエアコン市場で中国が３割に到達 | 平成19年 2007 |
| 国内未曽有の東日本大震災発生 電力需給ひっ迫で構造変化も余儀なく | 平成23年 2011 |
| 〝フロン排出抑制法″が施行 国内大手・外資との合弁や豊洲着工も | 平成27年 2015 |
| 五輪開催目前－空前のラッシュ 多発する自然災害～〝人手不足″深刻化 | 平成30・31年 2018・2019 |
| 新時代へ 空調冷熱事業の進むべき道とは | |
